林業と木炭

--日本の林業と山村経済--

現在日本の人工林は約1000万haにもなっています。戦時中に大量に伐採され荒廃していた山へ、戦後の復興期には急速に造林がなされました。価格の自由化や朝鮮動乱による特需などもあり、木材と薪炭の需要は活況を呈しました。当時の全国の伐採材積のうち薪炭材の占める割合は昭和２１年で約半分、昭和３１年でも約３割を占めていました。

昭和３０年代に入る頃から家庭用燃料が薪炭から石油系燃料にとって代わり（燃料革命）、昭和４０年代頃には薪炭生産は急速に縮小してしまいます。薪炭生産の崩壊は山村社会に甚大な影響をもたらしました。燃料革命の時期と高度経済成長の時期が重なったこともあり、薪炭生産による所得減を失った山村の人々は都市の労働力市場の拡大も手伝って都市部へと出てしまい過疎化の流れがはじまります。

里山を中心にして広く存在していた広葉樹の薪炭林は、この燃料革命によって薪炭材としての機能を一度は失ったのですが、たまたま紙パルブ産業において広葉樹を原料とする技術が開発されたため、広葉樹の伐採はその後も形を変えて続きます。

さらに高度経済成長の下では木材需要は年毎に増大を続け、総体としての林業はこの時期（昭和３０から４０年代）極めて好調に推移していたのです。

こうした状況の中、林業の将来に明るい展望を持った森林所有者は、旧薪炭林（広葉樹林）の伐採跡地にスギ・ヒノキなどの建築用材となりうる特定の針葉樹ばかりを拡大造林したのです。

ところが、昭和４０年代に入る頃から林業を取り巻く条件は急速に変化してきます。そのひとつが輸入材（いわゆる外材）の増加です。昭和３０年頃には木材供給量の３，７％を占めるに過ぎなかった外材は、昭和４５年には供給量の５４％を占めるに至り、現在では木材の国内自給率は２０％を下回る状況にいたっています。つまりいま私たちが使っている木材の１０本のうち８本以上が熱帯地域やアメリカやロシアのものなのです。

今もなお森林面積が国土の７割を占める日本にいながら、また戦後の造林努力によって利用できる木材が国内に十分に育っているにもかかわらず、なぜこのような状況になってｓまうのでしょうか。

国内の林業の衰退はもはやいうまでもありません。炭文化を考える時、その背景にある日本や世界の森林の現状にも思いを寄せつつ未来を考えていきたいものです。

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